主催者、及び協力関係会社による「環境、人・社会、地域に配慮した考え方や行動」についての取り組みを紹介します。
インテリア ライフスタイルでは、SDGs(持続可能な開発目標)への貢献のためにエシカルな活動を継続して行います。
主催者による取り組み
- 印刷物のペーパーレス化/リサイクル回収
- 特別支援事業者にて制作した来場者用バッジホルダーを会期中に使用
- 社員の働き方に配慮し、毎週水曜日にノー残業デーを採用
- 社員8割が女性(女性が活躍しています)
- 「難民支援」「アップサイクル」「働き方」をテーマとした企画展示
- エシカルをテーマにした出展ゾーンの新設
企画を通じたエシカルな取り組み
特別展示<アップサイクルって何?>

サステナブルなものづくりとして注目される「アップサイクル」。
従来のリサイクルとは異なり、もともとの物や素材に新たなアイディアを加え、改変させるプロセス。
IFFT/インテリア ライフスタイル リビング2019での第一弾に引き続き、インテリア ライフスタイル2022でも建築家の芦沢啓治氏を迎えてこのテーマに企画として取り組み、異なるデザイナーたちそれぞれが思う「アップサイクル」をテーマにデザイン、制作、展示を行いました。
建築・インテリア専門誌「コンフォルト」のウェブサイトにて展示内容(2019年)についてご覧いただけます。
難民支援プロジェクト<MADE51>の出展サポート
サステナブルを実現するブランド「MADE51」。
UNHCR(国連難民高等弁務官事務所)によって立ち上げられたMADE51は「難民に持続可能なビジネスチャンスと、持続可能な生活を提供すること」を目指したプロジェクトです。
インテリア ライフスタイル2019では、アジアで初めての出展となるMADE51を迎え、様々な国の作り手の想いがこもった商品が集いました。
またブランドのグローバルリーダーであるハイディ・クリスト氏によるトークショーも開催しました。
特別企画<OFFICE-UP>

テレワーク、シェアオフィス、コワーキングスペースなど多様なワークプレイスが増え、働く環境の充実化が注目されています。
IFFT/インテリア ライフスタイル リビング2019では、SUPPOSE DESIGN OFFICEの谷尻誠氏・吉田愛氏をディレクターに迎え、働き方をテーマにした企画を開催。
これからの新しいオフィスを提案する場として、来場者が実際に体感できるライブオフィスを展開しました。
協力施工会社での取り組み
見本市全体の施工、及び出展者ブース施工にご協力いたただいております。
- ISO 20121取得
- リユース可能商材の開発、廃材の徹底した削減、原材料の開発・投資などを通じ、資源やエネルギーの持続的確保に貢献
- 廃材の3R活動や、環境配慮型の原材料、資材の活用により、環境負荷を低減し、都市環境への悪影響を削減
- 木工造作物(壁面、展示台、装飾備品等)のリユース事業を推進
ISO 20121とは?
イベント運営における環境影響の管理に加えて、その経済的、社会的影響についても管理することで、イベント産業の持続可能性(サステナビリティ)をサポートするためのマネジメントシステムです。
地球環境や社会問題に対する意識の高まりから、全ての産業において、仕事を通した環境及び社会問題への取組みを目的としています。
協力印刷会社での取り組み
オフィシャルフェアガイドをはじめとする各種印刷物の制作、及び印刷物のデジタル化にご協力いたただいております。
- グリーンプリンティング認定取得
- ISO 14001とグリーンプリンティングによる社員教育
- FSC認証(森林管理)製品の提供
- 水なし印刷導入による廃水の削減
グリーンプリンティング認定とは?
環境問題を背景に、日本印刷産業連合会(略称:日印産連)で定めた、印刷産業界の環境自主基準「印刷サービスグリーン基準」認証制度です。
基準に適合した印刷製品にグリーンプリンティングマーク(GPマーク)を表示することにより、環境に配慮した印刷製品が広く普及することを目的としています。
ISO 14001とは?
ISO 14001は、国際標準化機構(ISO)が発行した環境、社会、経済への影響を管理するマネジメントシステムです。
社会経済的ニーズとバランスを取りながら、環境を保護し、変化する環境状態に対応するための枠組みを組織に提供する事を目的としています。
FSC認証とは?
主に森林破壊とそれに伴う環境問題に考慮し、NPOであるFSC(Forest Stewardship Council®:森林管理協議会)が運営する国際的な制度で、森林から製品になるまでの全工程で適切な管理が行われているかを評価・認証します。
基準に適合した製品にFSCラベルが表示されることにより、環境に配慮したサステナブルな森林管理の普及を目的としています。



